コインランドリーの成否は立地が全て

コインランドリーは立地次第で売上が大きく異なります。立地さえ良ければ放っておいてもお客さんはどんどん来てくれます。 逆に立地が悪ければ、どんなに素晴らしい店舗を作ってもなかなか売上は伸びません。
テナントとして出店する場合、少なくとも以下の条件を満たす必要があります。

都市型店舗の場合

①8~15坪程度
②生活道路が広い
③住宅密集
④1階
⑤視認性が良い
⑥路上駐車が可能である
⑦半径300m以内に競合店舗がない

郊外型店舗の場合の場合

①15~25坪程度
②大型商業施設(食品スーパー等)の敷地内
 または
③コンビニ跡地

以上のような物件は非常に少なく、さらに家賃の問題もありますので、条件に合う物件の契約は容易ではありません。 ですから、弊社では物件のあらゆる条件をしっかり精査し、自社投資に値する立地だけを厳選しています。

出店は陣取り合戦

これまで説明してきたとおり、現在、コインランドリーはその投資案件としての優位性から非常に人気が高く、加速度的に出店が進みつつあります。
前のページで述べたとおり、条件に合う物件があれば、どのコインランドリー業者も迷わず出店してきます。
しかし、例外もあります。同じエリアに既にコインランドリーがある場合、しかもそれが最新型機器を揃えた店舗であれば、競合他社は出店を諦めるのです。
(弊社でも競合他社が隣接にある場合は出店を断念します)
つまり、先に進出したほうが勝ちなのです。コインランドリーがないエリアに如何にして先に出店するか、我々はこのことをいつも念頭に置いて物件を探しています。

開業予定地について

下記の表のとおり、用途地域によってコインランドリーを出店できないケースも有りますので、必ず調査が必要です。
また、コインランドリーを工場として扱うか、店舗として扱うかは自治体ごとの解釈の仕方によってそれぞれ異なります。

用途地域工場店舗用途地域の趣旨
第1種低層住宅専用地域低層住宅の専用地域
第2種低層住宅専用地域※2小規模な店舗の立地を認める低層住宅の専用地域
第1種中高層住宅専用区域※3中高層住宅の専用地域
第2種中高層住宅専用区域必要な利便建設の立地を認める中高層住宅の専用地域
第1種住居地域※1大規模な店舗、事務所の立地を制限する住宅地のための地域
第2種住居地域※1住宅地のための地域
準住居地域※1自動車関連建設等と住宅が調和して立地する地域
近隣商業地域※1近隣の住宅地のための店舗、事務所などの利便の推進を図る地域
商業地域※1店舗、事務所等の利便の推進を図る区域
準工業地域環境の悪化をもたらすおそれのない工業の利便の推進を図る区域
工業地域工業の利便の推進を図る地域
※1 作業場の面積が50㎡未満ならOK
※2 政令の定めるもので150㎡以下ならOK
※3 政令の定めるもので500㎡以下ならOK

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